-- ニコン (TYO:7731) は、売上高の伸び悩みを受け、3月31日を期末とする会計年度において赤字に転落した。
株主帰属損失は861億元となり、前年同期の株主帰属利益61億2000万円から赤字に転落している。
1株当たり損失は261.57円で、前年同期の1株当たり利益17.17円から赤字に転落した。
売上高は、FPDリソグラフィや半導体リソグラフィシステムなどの精密機器の売上減少により、前年同期の7153億円から5.3%減の6772億円となった。
精密機器部門の売上高は、前年同期比17%減の1673億円である。
イメージング製品事業は、依然としてニコングループの収益を牽引する主要事業の一つである。しかしながら、激しい競争と米国の関税の影響により、売上高は前年同期比1.8%減の2901億円となった。マーク・ロバーツ・モーション・コントロール社の株式売却も、同事業部門の売上高減少の一因である。
全体として、同社の純売上高は前年同期の4528億円から14%減の3879億円となった。
一方、部品事業部門の売上高は前年同期の741億円から761億円に増加した。電子部品および半導体用途向けビデオ計測システムやFPDフォトマスク基板の売上が好調だったため、予想されていた減少を上回った。
日本の半導体産業は、世界の石油・エネルギー供給を脅かす中東戦争の影響を、今のところは乗り切っているようである。オブザーバー研究財団が4月13日に発表したところによると、液化天然ガスプラントの排ガスとして回収されるヘリウムは、半導体製造に使用される原料の一つである。ホルムズ海峡の一部閉鎖が続く中、エネルギー輸出入には依然として不確実性が漂っている。
一方、同社は通期配当を1株当たり40円と発表した。
2027年度については、黒字転換を見込んでおり、株主に帰属する利益は100億円、1株当たり30.36円と予想している。
売上高は前年比9.3%増の7400億円と見込んでいる。同社は同期間に1株当たり20円の配当を発表する予定である。
同社の株は、終値で約6%上昇した。