火曜日の日本株式市場は、休場明けに小幅高で始まったものの、重要な米インフレ指標を控え、中東での合意成立の可能性をめぐる投資家の慎重姿勢が上値を抑えた。
日経平均株価は23円(0.04%)高の6万6994.05円とわずかな上昇にとどまった。
パキスタンの国防相が、米国とイランがホルムズ海峡をめぐる合意に近づいているとの見方を示す中でも、ブレント原油は1バレル当たり約89ドルまで上昇した。
市場の関心は現在、水曜日発表の米消費者物価指数(CPI)統計に移っており、戦後初期の急騰を経て、エネルギー主導の価格圧力が緩和されると予想されている。