モルガン・スタンレーは火曜日のレポートで、GoPro(GPRO)の第2四半期決算は、メモリコスト、価格上昇に対する弾力性、競争激化など、同社が直面している逆風が依然として続いていることを示していると指摘した。 レポートによると、GoProの売上高は前年同期比で30%以上減少し、販売台数も前年同期比で約40%減少した。これは「多数のマクロおよびミクロ要因」によるものだという。 モルガン・スタンレーは、GoProの粗利益率は報告値では30%だが、関税還付を除外するとわずか12%に過ぎないことを強調した。これは「メモリ価格の高騰が収益性に引き続き悪影響を与えている」ためだ。 同投資会社は、GoProの戦略見直しは「今後の方向性を決定づける上で極めて重要」だと述べた。見直しは「最終段階に入っており、消費者向け企業、防衛関連企業、金融サービス企業から問い合わせを受けている」とレポートは伝えている。 モルガン・スタンレーは、売上高と収益性の見通しの下方修正を理由に、GoProの投資判断を「アンダーウェイト」に据え置き、目標株価を1.30ドルから0.50ドルに引き下げた。 GoProの株価は火曜日の取引で12%以上下落した。
Price: $0.61, Change: $-0.09, Percent Change: -12.87%